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危険性情報

公的機関の提供情報



機関 情報源 概要 詳細
製品評価技術基盤機構 (NITE) 化学物質総合情報提供システム (CHRIP) 経済産業省の知的基盤整備事業のうち、「化学物質安全管理」の一環として構築しているデータベースで、化学物質総合検索システム、PRTR制度対象物質データベース、既存化学物質安全性点検データなどが記載されている リンク
国立医薬品食品衛生研究所(NIHS) 国際化学物質安全性カード(ICSC)日本語版 国連の一機関である国際化学物質安全性計画(IPCS)」の作成したICSCは、化学物質を扱う作業現場を念頭に作成され、純品の約1646物質を対象とし、MSDSに必要な16項目をほぼカバーしている リンク
米国国立医学図書館(NLM) ChemIDplus NLMのChemDplusは37万個以上の化学物質の毒性情報、logPなどの物性データを検索することができる。物質名などの6項目を入力して検索すると、EINECS, HSDB, TOXLINE, IUCLIDなど多数のデータベースが検索できる リンク
米国海洋大気庁(NOAA) CAMEO Chemicals NOAAの危険物流出対応室(OR&R)の開発した化学物質データベースで、2009年、従来のオンライン版に加えてダウンロード版のデータベースも利用できるようになった。物質名などで検索し、「データシートを見る」(View Datasheet)とのボタンをクリックして約6000個の化学物質に関するデータを利用できる。化学物質の有害性情報、危険性情報(LEL、UEL、引火点)、判定値(AEGL、ERPG、TEEL、IDLH)、緊急時の対処法などが記載されている。 データは、ほぼ出典情報が記載されている リンク
国立環境研究所（NIES）  Webkis-Plus 環境リスクに着目した様々な化学物質関連情報を集約し、化学物質データベースとして提供している。
※KIS-NETとの関係：神奈川県環境科学センターの化学物質安全情報提供システム（KIS-NET）で公開されたデータにいくつかの参照元からの情報を収集・追加して公開中。		 リンク
米国技術標準局（NIST） Chemistry Web　Book NISTの標準リファレンスデータベースプログラムにより作成されたもので、各種のスペクトルデータだけでなく、約7000物質の熱化学データや、74流体の熱物理学データ、16000物質のイオン化エネルギーのデータなども記載 リンク
米国産業衛生協会(AIHA) ERPGデータ 2008年のERPG-1、ERPG-2、ERPG-3の数値を記載。ERPG Levels(pdf)にアクセスして下さい。 リンク
米国環境保護庁(EPA) AEGLデータ 米国環境庁のAEGL委員会による急性曝露ガイドラインレベル。5種類の曝露時間(10分、30分、1時間、5時間、8時間)での各3種類の急性毒性の濃度レベル(AEGL1, AEGL2, AEGL3)が設定されている リンク
米国化学工学会(AIChE) 物性データベース(DIRRP801など) 米国化学工学会のDIPPR(Design Institute of Physical Properties)データベースには4種類がある。純粋物質の各種測定値と文献値の801、混合物測定値の805、純粋物質の臨界点測定値の851は市販されており、さらに環境・安全・健康データの予測値であるEPSを作成中である。DIPPR Project 801の収録物質数は、現在(2009/3/末)、1973個となっている リンク
米国化学工学会(AIChE) 機器信頼性情報(PERD) 米国化学工学会の化学プロセス安全センター(CCPS：Center for Chemical Process Safety)は、「プロセス装置信頼性データのガイドライン(Guidelines for Process Equipment Reliability Data, with Data Tables)」に基づき、化学・石油精製分野での機器故障頻度に関するデータベースの構築を進めている。PERD Project参加企業以外にもデータを市販している リンク
DECHEMA CHEMSAFE 化学物質3000以上の可燃性液体、ガス、ダストの安全パラメータ、物性などを記載した有料データベース リンク
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